持続可能な社会への一歩、FABRIC TOKYOが「WHITE FRIDAY FUND」を設立
カスタムオーダーのビジネスウェアブランド、FABRIC TOKYOは2024年11月22日、「WHITE FRIDAY FUND」を設立した。この新たな取り組みは、同社が長年進めてきた「WHITE FRIDAY」プロジェクトを進化させたものだ。初年度は、能登半島地震や豪雨災害で被害を受けた北陸地域の支援を目的に掲げる。
同プロジェクトは、アパレル業界における持続可能な未来を目指す支援プログラムだ。これまでは在庫問題へのアプローチに焦点を当てていたが、新たに環境問題や労働環境の改善、多様性の尊重、さらには自然災害への対応など、幅広い社会課題に取り組む仕組みを加えた。
具体的には、業界全体で共有すべき課題を見据え、持続可能な素材開発や循環型経済の実現、働きやすい環境の整備、地域社会との連携による復興支援など、多岐にわたる活動を展開する予定だ。
同プロジェクトは単なる販売促進の枠を超え、社会的意義を持つプロジェクトとして進化していくことを目指している。FABRIC TOKYOのブランドフィロソフィー「HI-SUSTAINABILITY」を体現する象徴的な取り組みだ。
北陸地方は日本有数の織物産地であり、その歴史は深い。湿潤な気候と豊かな水資源を活かし、化合繊織物の生産では全国シェアの9割を占める一大産地だ。しかし、2024年初頭に発生した能登半島地震、続く豪雨災害によって甚大な被害を受けた。この復興を支えるべく、「WHITE FRIDAY FUND」の初年度は、「北陸コレクション」商品の売上金額の10％を寄付するという仕組みを採用している。
寄付先には、石川県金沢市を拠点とする「ほくりくみらい基金」が選ばれた。同基金は、地域課題の解決に向けた支援活動を展開している。
今回のプロジェクトで販売される「北陸コレクション」では、地元産の高品質な生地を使用したセットアップやシャツがラインナップ。例えば、史上最軽量のリサイクルファブリックを用いたセットアップや、極上の着心地とハリ感を持つウルトラハイゲージジャージーシャツが注目を集めている。これらの商品は、北陸地方の確かな技術と環境意識が融合した一着と言える。
FABRIC TOKYOは、2018年に「WHITE FRIDAY」をスタートさせて以来、「必要なものだけを買う」という消費の再考を促してきた。例えば、メッセージを投稿しないと購入できない「なかなか買えないECサイト」や、生地工場を訪問して受け取る「現地受け取り」などのユニークな取り組みが話題となった。
今回の「WHITE FRIDAY FUND」は、これらの活動を土台に、アパレル業界全体の持続可能な未来を見据えた進化系プロジェクトである。
